2.すぐに予約できないのが心療内科
心療内科受診前後でどの様に行動したらよいのか。
私の体験を踏まえてお伝えします。
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本日のテーマ
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【心療内科初診は電話で予約】
発症してすぐ、いきなり退職など大きな決断をする事は医師にも止められます。
しっかりと判断できるようになるまで、時間をかけ、冷静な状況下でどうするのかを考える。まずはしっかりと休み、ストレスから離れるという事が重要だと言われました。
無断欠勤は退職勧告などにつながる恐れもあり、まずは安心して休むためにも、診断書を職場に提出する必要があります。
私の場合は初診に日数が掛かった為、診断日が休暇初日では無くて、診断日までは有給休暇での対応となりました。
Googleマップの口コミを参考に、近隣の病院、ちょっと離れた場所などホームページを訪問しまくりました。
ちょうどコロナでテレワークが増えていた時期。うつ病の増加が問題視されていたのもあり、当日予約が取れず苦戦。本当に行きたかった認知行動療法やカウンセリングを重視するような病院は人気で、翌月まで予約をお断りしていました。
診断書が必要という事もあり、近日で受診できる所を電話かけまくりです。
なのに、新患さんの予約時間や人数が限られている所も多く、結局予約が取れたのは3日後でした。少しでも症状が疑わしいのであれば、診断書や休みの有無にかかわらず、余裕をもって受診をしておく方が、いざという時に休みやすいんだろうなって思いました。
先生との相性もあるし、薬だけで治療しようとして大量に処方されたりされている人を知ってるだけに、正直受診するまで不安がいっぱいでした。不安感や他人への不信感は症状でもあったのかもしれません。
セカンドオピニオンを情報提供書等無しで自己負担で受診できる病院もあるので、本当に合わないと思われるなら、無理しないで、行きたい病院に電話で相談してみてもいいと思います。
口コミを見ると結構みなさん病院を変更されてるんですよね。
この病気になって、また、医療知識がある者として、治療をする上で『ラポール:信頼関係を築く』って非常に大切だと思っています。
治療方針、もちろん自分の症状と病名が一致しているのかといった事も含めて、しっかりと納得した上で、医師とラポール形成をしていく事を開始する。それが症状改善や治療に繋がっていくんだと思います。
ちなみに・・・
診断書料は病院によって様々。
私が知っている中では。税抜き3000円~5000円くらいが多いように思います。
傷病手当申請書(概ね税抜き300円)など種類によって料金が変わってきますし、気になるようなら予約時に確認した方がいいかもしれません。受付に料金表を掲示している所も多いですよ。
【診断書を職場に送付する】
診断書を受け取ったら、早めに職場へと送付します。
私は受診したその日のうちに、別の封筒に入れ、保証や追跡可能な物で送付しています。診断書ってお安くは無いですし、確実に職場が受け取ったという保証も欲しいのでそのようにしてます。
その後、休みの取り扱いや、給与関係の手続きなど今後の対応について連絡をとりました。誰とも話したくない気持ちはありましたが、ここは乗り越えなければならない第一関門と思いしっかりと対応しました。ちなみにこちらから尋ねないと職場からは積極的な情報提供はありませんでした。
有難い事に、3か月ほどは有給消化と病気休暇で給与は全額支給され、それ以降1年間は8割支払われるとの事で、私の場合、傷病手当金の初回申請は退職時に行いました。
診断書の療養期間は医師や症状次第で、私の場合は3か月毎で記載して頂けていました。なのでその期限が近づいてきたら、職場指定の休職書類と一緒に診断書を添付して毎回提出していました。
初回は様子を見たいからと1週間、その後1ヶ月…と治療経過を見ながら徐々に期間が伸びていった方もいます。
【自立支援医療を活用】
初診まで期間があった事もあり、どんな公的制度があるのかをまず調べまくりました。
体調が悪い中、いろいろと調べたり連絡とったりはしんどいですが、生きていくために重要な事なのでやるしかないと必死でした。調べすぎると神経が興奮してきて寝れなくなるので、だれか変わりに調べて欲しい気持ちはありましたが。
利用できる制度を教えてくれたり、申請も代行で行ってくれる病院もありますが、基本的には自己責任な所が多い印象です。
私はたまたま知り合いが申請していた事もあり、受診後1か月ほど経って、症状をある程度見てもらえたと思った頃に『自立支援医療(精神通院医療)』を申請しました。
社会人であれば医療費3割負担している人が多いかと思いますが、役所で申請して、収入などの審査を経ると、自己負担上限が決定し、毎回の支払いが1割まで軽減してもらえます。
自立支援医療とは、心身の障害に対する医療費の自己負担を軽減する公的な制度で、都道府県や指定都市が実施主体として運用されています。すべての精神疾患が対象で、通院による継続的な治療が必要な人が申請・利用できる制度です。
職場や健康保険協会とのやり取りは不要で、役所と病院だけで書類申請可能です。
また、特別な理由がない限り、申請時に指定した医療機関・薬局のみでの利用となります。
中には対応されない病院があると役所で言われた事もあり、そういう申請が可能なのかを病院のホームページや直接確認、もしくは役所に確認する事をおすすめします。
受診している病院が他県や他自治体の場合は、居住地での申請となります。
手順:
- 申請書を居住地の役所の対応窓口に直接取りに行きます(郵送可能な所もある?)。その際に記入方法や必要書類を説明してくれます。
- 主治医に記入依頼(診断料がかかります)。
- 申請した日から対象期間となるので、受診後すぐに役所に行く(可能なら)。
- 健康保険証やマイナンバーなどを持参して役場で申請。
- 受給者証は後日郵送の事が多く、その間は申請証の控えで負担軽減してもらえる所もあるが、できない場合は多く負担した分の払い戻しを受給者証到着後に返金。自治体によって事なるため、病院や役所で申請時に確認を。返金時には領収証が必要なので、大切に保管を。
私の場合は1か月ほどで受給者証を受け取れました。
ちなみに、受給者証は更新が必要です。
更新する際に必要なもの
- 申請書
- 印鑑
- 診断書(2年に1回程度で毎回ではない)
- 受給者証
- 保険証
- マイナンバー など
期限3か月前から更新可能で、病院の窓口で教えてくれる事もありますが、忘れないように申請しましょう。
尚、健康保険証が変更になった際にも役所窓口で変更申請する必要があります。
毎回受診のたびに管理ノートと供に受給者証を提出し、窓口で1割負担で済んでますので、大変ありがたく思ってます。
↓詳細はこちらをご参考ください。
【確定申告での医療費控除申請に向けて】
また、確定申告で金額によっては医療費控除の申請可能ですので、日々他科での受診と合わせて医療費の領収証を保管し、金額を計算しておく事をおすすめします。
私は受診後すぐに国税庁が作っているExcelに入力しています。
↓詳細はこちら
医療費集計フォームのダウンロード:令和3年分 確定申告特集 (nta.go.jp)
ちなみに診断書料は医療費控除の対象外です。
受診の為の公共交通運賃は申請可能です。
傷病手当金についてもいろいろと申請時にトラブルや調べたりと情報盛りだくさんなので、また別に記入しようと思ってます。
続く・・・